転職先の医療機関からみた転職手法
● 2018/03/02

医師の転職先は、大きく公的病院と民間施設に分けられます。 公的病院には、大学病院、国立病院機構、都道府県立病院・市町村立病院などの自治体病院、済生会、日赤、労災、社会保険、厚生年金病院などがあります。
民間施設は、個人もしくは医療法人が経営している施設です。
公的病院は、市町村立病院や一部の施設を除き、転職サイトに求人依頼を出すことはりません。したがって、医局人事や縁故、知人、学会などで知り合いになっての転職が主になります。
ただし、医師を募集したい思いは、公的病院と言ってもみな同じで、特に中堅若手の医師は、ほぼ喜んで面接・採用に至ります。一方、助教や講師、あるいは公的病院の診療科長以上となると、たたき上げか医局人事が基本となります。
国立病院機構は独自のHPで医師を募集しています。地域、診療科によっては、充足している所もありますので、最後は、病院の院長または診療科長にのメールなどでダイレクトに転職、見学希望を申し出たらよいです。

他の公的病院もほぼ同様に、自前のホームページで医師を募集しています。
自治体病院
済生会病院
日本赤十字社
労災病院
自治体病院の中で、都道府県および人口の多い市立病院は、原則、転職サイトに求人を出すことはありませんが、小さな都市部、町村立病院は転職サイトに求人依頼をかけるようです。
民間病院は、国内では7割を占め、200床以下の中小規模の病院が多いです。美容外科などの自由診療タイプの医療機関とともに、転職サイトを求人広告として、まずは第1に考えます。したがって、民間病院を転職先に考える場合、複数の転職サイトを活用することは、負の側面がありません。
まとめ
転職サイトの選択と有効活用をご紹介します。転職サイトを活用するに当たり、5つのポイントがあります。
- 複数(できれば3社以上)の転職サイトへの登録をおすすめします
- ご紹介する転職サイトは匿名・非公開求人も多く、キャリアップ、収入アップ、ドクターの要望に適格に応えるでしょうし、信頼できると思います
- 医師の需給バランスは、まだまだ売り手市場(有効求人倍率約7倍)であることを肝に銘じてください
- 転職に当たり、譲歩・妥協はおすすめしません
- 最終的に複数の転職サイトからの案件を比較・検討し、転職を成功させてください
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